【簡単】引っ越し前必見！公共料金・電気・ガス・水道・ネット等の手続き手引き

引っ越し手続きを行う際、まずは電気やガス、水道などのライフライン手続きを想像する方が多いのではないでしょうか。
もちろんライフラインの中止・開始手続きも大事ですが、住所が変わることから、さまざまな住所変更手続きが必要となります。 家でインターネットや固定電話を使用している場合は、住所変更と合わせて機器の撤去や設置工事が必要となる場合があります。また、携帯やスマートフォンの住所変更も忘れずに行うようにしましょう。テレビを設置している方はNHKの受信契約先住所の変更や、新規登録も必要となりますよ。

新聞を定期購読している場合、旧住所へそのまま配達されないよう、住所変更が必要となります。
引っ越しの日にちが決まったら、新聞の配達員に直接伝えるか、店舗へ連絡するようにしましょう。新聞社によっては、専用のフリーダイヤルが用意されていたり、web上での手続きが可能な場合もあります。郵便局を介さない新聞配達は、新住所へ転送することもできないため、住所変更が確実に行われないと旧住所へ配達され続けてしまうので注意が必要です。
引っ越しを機にデジタル版に変更したい場合は、契約やコースを見直してみるのも良いですね。海外版の新聞を発行している新聞社なら、海外転居の際でも引き続き同じ会社で購読することができますよ。

インターネットを契約している場合、必要なのは住所変更の事務手続きだけではありません。同じサービス会社を継続する際、機器などの撤去や、転居先への再設置が必要となります。
春頃の引っ越しシーズンは工事が混みあうこともあり、早めの連絡をしておくと良いでしょう。1か月前には連絡しておくのがおすすめです。入居日からスムーズにインターネットが使えないと、在宅勤務などで仕事を行う際などに支障が出る恐れがあります。また、契約中の回線が転居先のエリア内でないと継続できないこともあるので、事前に確認しておきましょう。 また、引っ越しを機に他社サービスへ乗り換える場合も、転居元での撤去作業や新たな設置工事などが必要となる場合があるので、事前確認が必要です。

固定電話の回線に繋いでいる際、引っ越しに伴って住所変更手続きが必要となります。
NTTの場合、東日本と西日本で管轄が違うこともあり、引っ越し先の住所によって対応が変わります。エリアが変わる場合は、現在使っている回線の解約と新住所での新たな契約が必要となるので、対応する地域を良く確認しておきましょう。
なお、同じエリア内であれば同じ電話番号を使えることもあります。 工事は予約制となるため、早いうちに手続きを済ませておくと良いでしょう。電話やwebで手続きが行えますよ。

電力自由化につき、現在電力会社は自由に選べるようになっています。
都市の電力会社の場合、転居元の中止の手続きと転居先の開始手続きが必要。お客様番号などがあるとスムーズなので、検針票などを手元に準備しておくと良いでしょう。webで手続きを行う場合、受付可能な日程などが設定されている場合があるので、余裕をもって行うと良いですよ。
その他の新電力会社についても、使用を継続する場合には一般的に住所変更手続きが必要となるので、各電力会社のHPなどで確認すると良いですよ。

引っ越し日が決まったら、まずは転居元の中止手続きを行いましょう。
都市ガスでオートロック式の建物などの場合、立ち合いが必要となる可能性があります。電話が混んでいて繋がらない場合は、web上で手続きを行うと良いですよ。
新しい場所でガスの供給を開始する場合は、まず供給エリアかどうかを確認し、電話やweb上で開始手続きを行いましょう。開始の際は立ち合いが必要となるため、あらかじめスケジュールを確認したり立ち合い者を決めておくことが大事です。プロパンガスの場合は、各会社へ連絡し、住所変更や解約の手続きを行うようにしましょう。

電気やガスと同様、今まで使用していた場所での水道使用中止の手続きと、新しい場所での開始の手続きが必要となります。
水道の場合、同じ県内でも、市によって県営のところもあれば、市町村が水道事業を行っている場合もあります。まずは転居元の管轄先を確認し、中止の手続きをするようにしましょう。検針のお知らせや請求書などに電話番号が記載されていることもあるので、良く確認すると良いですよ。
2月から3月の引っ越しシーズンになると、電話が混みあってなかなか繋がらないこともあります。郵送やwebで手続きできる場合もあれば、最近ではLINEでの手続きを導入している事業所もあるため、各水道事業所の手続き方法を確認しましょう。
転居先では、新住所の管轄水道事業所へ、使用開始の手続きが必要となります。中止と同じように電話以外でもさまざまな手続き方法があるため、早めに行うのがおすすめです。大体転居日の1週間前には中止と開始の手続きを完了しておくと良いでしょう。

NHKの受信契約について、既に契約をしていて世帯全体で引っ越しする場合は、契約先の住所変更手続きが必要となります。
web上で簡単に手続きができるので、転居日1～2週間前には手続きを済ませておくと良いですね。なお、世帯から単身で独立する際には新住所での新規契約が必要となります。これまでテレビを設置していなくて受信契約していなかった方でも、転居先でテレビを設置する場合は新規契約が必要です。
学生で短期間一人暮らしをする際や単身赴任の場合は、家族割引が適用されて受信料が半額となる可能性があるので、プランを良く確認しておきましょう。

携帯電話やスマートフォンを契約している場合、料金や契約内容はweb上で確認できても、正しい住所で契約しないと携帯会社からのお知らせや書類などが届かないことがあります。引っ越しが完了したら、すぐに住所変更手続きを行うようにしましょう。
webのマイページなどで変更できる場合もありますし、心配な方は電話で問い合わせると良いでしょう。大手携帯会社の場合は、近くにあるショップなどで手続きしても良いですね。本人確認書類が必要となる場合もあるため、事前に用意しておくと安心です。
格安スマホの場合は、ショップが少ない分、主な手続きはwebで行うことになるでしょう。